温暖化は「人類への赤信号」!

温暖化は「人類への赤信号」!

 

暑い日が続きます。この原因を気候変動に関する国連の政府間パネルが地球温暖化の進行について強く警告する報告書が公表されたことをご存知でしょうか?

Forest fire

 

政府間パネル(IPCC)は、9日、国連の気候変動は
地球の気候を温暖化させた科学的根拠を作業部会の最新報告書をして、国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)まとめて公表した。(第6次評価報告書)
従来より強い調子で、踏み込んで断定した。
内容は「人類の生活影響が大気、海洋、雪氷圏及び生物界において、急速に広範囲で変化を及ぼし現象化している」また「気候システムの側面の現在の状況と、気候システム全般にたおいて最近の変化の規模は、何世紀も何千年ものあいだ、前例の無いものである」と指摘をおこなった。

 

●現状について [IPCC報告の要旨]

○1850年以降、過去5年間の気温は最も高かった
○1850~1900年に比べて、地球の2011~2020年の地表温度は、摂氏1.09度、高かった
○暑さなど熱波の異常気象が「ほぼ確実」に1950年代から頻度と激しさを増加
○1901~1971年に比べて、近年の海面水位の上昇率は3倍近く増えた
○氷河の後退および北極海の海氷減少は、1990年代以降に世界各地で起きた事は、90%の確率で人間の影響が原因
○寒波など寒さの異常気象は頻度も厳しさも減っている

 

●将来への影響について [IPCC報告]

○「地球の気温は2040年までに、1850~1900年水準から1.5度上昇する」という結果が出たが、これは複数の「温室効果ガス排出量がどう変化するかによる」シナリオで同じであった
○2050年までに少なくとも1回は、北極海でほとんど全く海水がない状態になると、どのシナリオでも導き出された
○気温上昇を1850〜1900年水準からの1.5度に抑えることができたとしても、「過去の記録上、前例のない」異常気象現象が猛威をふるう事が頻度を増して発生する
○極端な海面水位の変化が、検潮器が設置されている位置の半数以上で、2100年までに、これまで100年に1回起きる程度の確率が、少なくても1年に1度は発生する
○森林火災が多くの地域で起こり、増加する

 

事実、日本でも大型台風や近年は亜熱帯気候で、よくみられたスコールのような局所的な大雨や、北海道で高温度を記録し、災害が増えています。また世界では2021年7月以降、北米西部やギリシャなどは極端な熱波に襲われている。あるいはドイツや中国は深刻な水害に見舞われました。過去10年の相次ぐ異常気象が「人間の影響によるものだという結びつきは、強化された」とIPCCは報告書にて指摘しています。

 

 

環境活動家グレタ・トゥンベリさんはIPCCの報告を受けて、「どう行動するかは私たちにかかっている」と訴えました。

「この報告書には私たちにあれをしろ、これをしろ、と指示するような解決方法は書いていません。その部分は私たちにかかっています。私たちが決断を迫られているんです」(グレタ・トゥンベリさん)

グレタさんは、国連のIPCC=気候変動に関する政府間パネルの新たな報告書が公表されたことを受けて、「私たちが決断を迫られている」と訴え、一層、温暖化対策に取り組むよう改めて呼びかけました。
また、11月にイギリスで開かれる気候変動に関する国連の会議=COP26について、参加しないと現在までの方針を転換し、意向として出席する事を明らかにしました。

 

環境に対して、要望や意見を述べることは大事ですが、私たち個人、そして会社自体の方針を各々できることからするべきではないでしょうか?

 

 

2021年8月6日にTOKYO MX 小泉進次郎大臣が初出演し、「温室効果ガス削減」を「堀潤モーニングFLAG」出演し、Z世代コメンテーターと徹底議論されたのをご覧になりましたでしょうか。

国際公約「温室効果ガス46%削減」の達成のしかた
家庭のCO2排出66%削減に関して
日本の電源構成の依存は、火力・原子力に頼っているがその変革
変革することによる家計に与える影響

に関して、話されていました。

 

日本政府としても、変革する方向性を放送することで、明確化されてます。
製造業においても今後の必須事項に挙げられる、脱プラスチック、森林破壊、環境汚染の法制や取り締まりは、確実になってきます。
政府働きかけ前に、事前に切り替え検討をしていくのはいかがですか。
成型品全般において、お役に立つ事ができ協力できるかと思います。

 

 

 

IPCC:
「気候変動に関する政府間パネル(IPCC: Intergovernmental Panel on Climate Change)」は、人為起源による気候変化、影響、適応及び緩和方策に関し、科学的、技術的、社会経済学的な見地から包括的な評価を行うことを目的として、1988 年に世界気象機関(WMO)と国連環境計画 (UNEP)により設立された組織

 

記事参考:BBC NEWS | JAPAN : [温暖化は人間が原因=IPCC報告 「人類への赤信号」と国連事務総長]:マット・マグラスBBC環境問題担当編集委員